災害医療とは？災害大国日本を支える組織の現状と課題を紹介します

地震を始め、多くの自然災害が頻繁に起こっている、災害大国日本において、災害医療の重要性は、年々高まってきています。

過去の災害を経験した日本だからこそ、災害に対する対応力も高く、その時に出動要請が出される機関も多く存在しています。

その中でもDMATの活動を事例に取り上げ、日本の災害医療の現状と課題をご紹介します。

このページでわかること

災害医療の概要

災害医療とは、地震や津波、豪雨水害、火山噴火などの、いわゆる災害発生時に、通常よりもはるか多くの医療対象者が発生した際に行われる、災害時の初期医療を言います。

災害医療の最優先課題は、「いかにして救うことのできる命を救うか」

そのため、傷病者の緊急度や、重症度を考慮し、治療や搬送の優先順位の判定を行う、トリアージが行われ、優先順位に従って搬送や治療が実施されます。

日本では、全国規模で災害医療を行える組織は、「自衛隊」「日本赤十字」の2組織のみです。

この他には、災害派遣医療チーム（DMAT）や、日本医師会災害医療チーム（JMAT）と、災害医療についての専門的な研修や訓練を受けた全国各地の意思や看護師らが、医療支援に入る場合もあります。

また、規模は小さくなりますが、地域レベルでは、国立や県立、市町村などの公立病院、医学部付属病院、民間病院などから、あらかじめ指定された災害拠点病院も、災害医療を担当します。

災害医療とよく比較されるものに、救急医療があります。

救急医療は、患者に対して十分な医療を提供できる環境下で行われる医療であるのに対し、災害医療は、事前に予測困難な災害の発生時において、急激な傷病者の増改に対して、医療の供給が全く追いつかない状況下で、行われる医療を言います。

ですので、災害医療では、平時に行われる救急医療のような、患者にとって必要とされるすべての医療を提供することは不可能といえます。

災害医療を知るためには、災害医療の専門チームである、DMATを知ると日本の災害医療の現状と、これからの課題をより詳しく知ることができます。

このDMATは、災害の発生現場において、およそ災害発生から48時間以内に活動できる専門的な訓練を受けた医療チームのことをいます。Disaster Medical Assistance Teamの略です。

このDMATのメンバーは、普段はDMAT指定医療機関において、医師や看護師として医療機関に勤務する医療従事者と同様に働いています。

DMATは要請があれば、すぐに被災地や事故現場まで駆け付け、各行政機関、消防、契約、自衛隊と連携を取り、救助活動と共に医療活動を行います。

実は日本にはDMATは2つあります。

それは、厚生労働省発足の日本DMATと、都道府県ごとに組織している都道府県DMATです。

2つのDMATどちらにも登録している医療従事者もおり、国、都道府県どちらの要請時にも、活動にあたっている医療従者も多くいます。

彼らは、現場において迅速かつ正確な活動ができるよう、日ごろから訓練を実施しています。

このDMATが誕生したきっかけは、1995年1月の阪神・淡路大震災です。

その当時の日本は、災害に対する対応力が今よりも低く、警察や消防、自衛隊などの活動も初動が遅れ、うまく機能しなかった現状がありました。

同様に、被災者に対する初期医療の提供も遅れ、本来であれば救えるはずの多くの命が犠牲になってしまいました。

この教訓から、災害現場における医療の重要性が再度見直され、DMATの発足に繋がりました。

災害や事故が起きると、当該地区の消防の判断により、DMAT指定医療機関へ出動要請が出されます。

その後、指定医療機関では、DMATを編成し、出動します。

災害や事故発生時から、48時間以内の時間を急性期と呼びますが、DMATは急性期の間に現場に駆け付け、かつ発生から、72時間以内に医療措置を行うことが、DMATの最大の目的です。

72時間が経過すると、災害現場での負傷者の数も落ち着くので、多くの場合DMATは撤退します。

しかし、被災者が多い場合など、場合によっては第二部隊、第三部隊が編成され、入れ替わりで被災地に出動することもあります。

また、被害が甚大で、医療機関そのものがダメージを受け、被災地の医療システムの即急な回復が見込めない場合は、日本医師会が統括する、日本医師会災害医療チーム（JMAT）がDMATと入れ替わり、地域の医療システムの回復まで、医療支援を行います。

日々訓練を行い、いざという時に、迅速かつ正確な医療行為を行えるようにと進化しているDMATですが、それでも今後の課題があるようです。

被害市日本大震災の時にも、DMATは派遣され活動しましたが、阪神・淡路大震災とはまた違った状況で、困惑したという現状がありました。

東日本大震災の時には、建物倒壊による負傷者が少なかったこと、急性期の医療措置が必要な負傷者が少なく、孤立状態から救助された後の被害者への医療提供のニーズが高まりました。

今後、どのような災害が起きるかわからないため、災害の状況や内容に応じて、異なるニーズに対応できる適応力を身につけることが、今後の課題であるといえます。

災害大国である日本だからこそ、災害医療の必要性は、ますます高まっていくことでしょう。

紹介したDMATなど、多様化する災害の状況に応じて、柔軟に対応できる力を身につけることや、他の団体との連携強化などの課題にも取り組んでいってもらいたいものです。